たなか主夫こんにちは。BUYMA歴12年目に突入しました!
BUYMA兼業主夫のTanakaです。
こんにちは、無在庫物販歴12年のBUYMAショッパー。
たなか主夫です。
今回は初心者さんが意外と手を止めがちな、
商品ページの「買付先情報」についてお話しします。
無在庫物販のBUYMAが、 他の物販プラットフォームと異なる点として特徴的なのが、 商品ページの「買付先情報」の項目。
記入は必須ではないものの、
メルカリやアマゾンには存在しない項目ですよね。
それどころか、 他の物販プラットフォームで
買付先情報を記入できるサイトを僕は知りません。
ではどうして、
わざわざこの項目を設置しているのでしょうか。
なぜ「買付先情報」が存在するのか?
運営側の意図としては、
無在庫といった特性上まだ手元に商品がないため、
以下のような理由が考えられます。
- 買付先を提示することによって、商品のリアリティを出すため
- 具体的な店舗名を開示することで、安心感を与えるため
- 買付地域や配送地域と合わせて、お届け日数等を検討する材料にするため

手持ち在庫を販売する一般的な物販プラットフォームと異なり、
BUYMAはほとんどが無在庫販売です。
確実に買付できる保証がないため、
どうしても信用が弱くなってしまいます。
信用の補填のために、できる限り買付情報を開示することで、
お客様の購買意欲を高めたいといった狙いがあるのかと推測します。
開示することのメリットと、ライバルに真似されるリスク
ただ、お客様にとってのメリットだとしても、
詳細に開示すればするほどライバルに真似されるリスクもあります。
実際にライバルの商品ページを調べてみるとわかりますが、
半数の商品が空欄だったりします。
記載されている場合も具体的な店名は書かず「正規品取扱店舗」などといった、 ぼかした書き方をしているショッパーが多いです。
そうなると、
買付先情報はどこまで開示するべきなのか悩みますよね。
特にプラットフォームの特性に慣れていない初心者ショッパーは、
ここで手が止まる方も多いです。
初心者ショッパーはどうすべきか?僕なりの結論
では、BUYMAを始めたばかりの初心者はどうしたらいいのでしょうか?
僕なりの結論は、次のとおり。
ショッパー自身にメリットになるなら記載し、
デメリットになるなら記載しない
特別な仕入れ先を知らない初心者が、
あえて買付先店舗名を記載したところでほとんどデメリットはありません。 (ライバルは既にその買付先を知っているので)
反対にあまりに簡単な買付先だと、
お客様の購買意欲を削いでしまうかもしれません。
買付先情報の記載をする場合は、
程よい難易度の買付先にするか、
抽象的な表現に留めておくほうが無難です。
例えば、商品を検討している東京都在住のお客様が、
出品ページに「銀座◯◯店で買い付け予定」といった記載を見たらどうでしょうか。

「電車で15分で買いに行けるじゃん。」
「東京の店舗に在庫があるならそちらで買おうかな。」
となり、受注には繋がりにくくなります。
上級者はこう使う!あえて記載して有利に働くケース
こういった解説をすると、
買付先情報は記載しないほうがいいと判断してしまいがちですが、
敢えて記載することで有利に働く場合もあります。
一例ですが、買付先情報を具体的に記載していて、
上手くいっているショッパー達は、
状況に応じた「最適解」を選択しています。

例えば次のような場合。
- 限定品のアピール(店舗限定品などによる差別化)
- 安心感の提供(真贋の証明や、安価な理由の説明)
- トラブル防止(アウトレットの品質など、注文後の揉め事を回避)
買付先を開示したところで、
お客様はもちろんライバルも簡単に買い付けできない店舗だったり、
人気商品のため世界的に欠品している場合は強力な武器になります。
また、お客様の中には「ブランド直営店」での買い付けにこだわる方も一定数いるので、そういった層への訴求にもなります。
「outlet店舗、SALE店舗」と記載するかについても同様です。
出品価格が安すぎると逆に心配するお客様に、SALE商品ならと納得してもらえたりします。
その一方で、安い理由を開示することで値下げ交渉やクレームにつながる場合もあります。
まとめ:買付先情報は奥が深い!戦略的に活用しよう
意外と奥が深い買付先情報。
そしてお客様の捉え方は様々です。
まずは自分の商品ページを見直してみてください。
- 買付先情報が空欄なら、空欄のままでいい理由があるか。
- 書いているなら、それは自分にとってメリットになっているか。
- 具体的すぎて、ライバルやお客様に余計な情報を渡していないか。
このあたりを確認してみると良いと思います。
そして、忘れずにライバルの商品ページもチェックしましょう。
売れているショッパーは、
どの程度具体的に記載しているのか?
商品ジャンルによっても違いがわかるはずです。

こういう小さな判断の積み重ねが、
受注率やその後のトラブルにも直結していきます。
自身の戦略と、対象となるターゲット層、
ライバルの状況等を総合的に判断していきましょう。
それでは、
また次回お会いしましょう。
たなか主夫記事を最後までお読みいただきありがとうございました!
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